【朝刊】2026-09-01 米国市場まとめ｜出来高TOP5・ドル円・金
昨夜の米国市場サマリー
昨夜の米国市場では、米軍とイランの間で戦闘が再開されたとの報道をきっかけに中東の地政学リスクが高まり、原油価格や米長期金利が上昇しました。金利上昇や原油急伸が嫌気され、主要な株価指数は全体的に軟調な推移となりました。また、週後半に控える重要イベントを前に様子見ムードも強く、上値の重い展開となりました。
米国株 出来高TOP5
昨夜の出来高上位5銘柄は以下の通りです。
| 順位 | ティッカー | 株価 | 騰落率 | 出来高 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | VVOS | $0.196 | -12.8502% | 527,629,003 |
| 2 | PASW | $0.1516 | 14.1566% | 345,215,875 |
| 3 | CLGN | $0.3879 | 8.352% | 180,213,923 |
| 4 | PCG | $13.28 | -20.0% | 153,172,904 |
| 5 | AIM | $0.2309 | -10.6424% | 123,423,932 |
出来高急増の背景
- 1位 VVOS（Vivos Therapeutics） 睡眠呼吸障害などの治療デバイスを手掛ける企業です。提携先との戦略的資金調達契約の期限が2026年8月31日に設定されていたことに関心が集まりました。今後の財務戦略への思惑が錯綜する中で取引量が爆発的に増え、大きく下落しました。
- 2位 PASW（Ping An Biomedical） 8月31日付でCUSIP（証券コード識別子）の変更が行われました。目新しい新規材料はないものの、低位株としての個人投資家（リテール）による活発な取引行動（モメンタム）が生じ、大商いとなって逆行高を演じました。
- 3位 CLGN（CollPlant Biotechnologies） イスラエルのディープテック（スーパーコンピューティング・光計算）企業である「LightSolver」を買収する正式契約を発表し、大きな買い材料となりました。先端技術の獲得による将来成長への期待から株価は大幅上昇し、出来高も急増しました。
- 4位 PCG（PG&E Corporation） カリフォルニア州議会を通過した修正法案「Senate Bill 492（SB 492）」に、同州知事が求めていた「山火事による賠償金から電力会社等の免責を保護する条項」が盛り込まれなかったことが伝わりました。これを受け、大手証券会社が投資判断を相次いで引き下げ、山火事賠償リスクの再燃を警戒した大きな売りを呼び、20%安と急落しました。
- 5位 AIM（AIM ImmunoTech） 特段の新規材料は見当たりませんが、低位バイオテクノロジー株として個人投資家からの短期売買による関心が集まりやすく、売買が交錯する中で売り優勢に押されました。
ドル円・金の値動き
昨夜のドル円および金先物の値動きは以下の通りです。
USD/JPY（NYクローズ、2026-09-01）
- 始値：159.743
- 高値：159.837
- 安値：159.628
- 終値：159.823
金先物（COMEX・ドル建て、2026-08-31）
- 始値：4498.7
- 高値：4510.5
- 安値：4490.3
- 終値：4495.3
値動きの解説
ドル円は159円台後半での小幅な値動きにとどまりました。地政学リスクの高まりを受けて一時ドル買いが優勢となったものの、米財務長官が「日本政府と日銀は将来の円高につながるような行動を見せるだろう」との見方を示したことで、円買いに振れる場面もあり、上下の方向感を欠いたまま取引を終えました。 一方、金先物は地政学リスクの高まりを背景に、安全資産としての需要から一時4510.5ドルまで買われたものの、終値では4495.3ドルとなり、心理的節目である4,500ドルをわずかに下回る水準で推移しています。
本日・今夜の注目ニュース
重要度の目安：●●● 相場全体●●○ 一部の市場●○○ 参考
本日（9月1日）から明日にかけて予定されている注目の重要経済指標・イベントです。
重要度 高
1. 米国 8月ISM製造業景況指数（9月1日 23:00）
米国における製造業の購買担当者らを対象としたアンケート調査をもとに算出される景気指標です。一般的に、好不況の分岐点とされる「50」を上回れば好景気、下回れば景気後退の兆候と受け止められます。米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策の決定にも影響を及ぼしやすいため、想定以上の乖離があった場合にはドル円や株式相場を大きく動かす要因となる可能性があります。
重要度 高
2. 米国 7月JOLTS求人件数（9月1日 23:00）
米労働省が毎月公表する、企業の求人件数を表す指標です。労働市場の需給が逼迫しているか緩和しているかを測るためのデータであり、インフレへの圧力や利下げペースを見通す手がかりとして市場で強く意識されています。数値が市場予想を上回れば金利上昇やドル高要因に、下回れば労働市場の冷え込みと受け取られ、金利低下や円高・ドル安要因となる可能性があります。
重要度 中
3. ユーロ圏 8月消費者物価指数（HICP）速報値（9月1日 18:00）
ユーロ圏のインフレ状況を測る最も重要な統計です。前日に公表されたドイツの消費者物価指数の伸びが小幅に加速したこともあり、インフレ圧力の動向が意識されます。欧州中央銀行（ECB）による今後の利下げスケジュールに影響を与えるため、結果によってはユーロの変動から世界的な長期金利に間接的に波及する可能性があります。