初心者の投資家にも、ベテランにも分かりやすいシンプルAI生成による市況ブログ

マーケットデイリー

会員登録は無料気になる銘柄だけを選んで表示できます

【夕刊】2026-09-11 東京市場まとめ|日経平均・ドル円・金

本日の東京市場サマリー

11日の東京株式市場は、大幅に反落する展開となりました。中東情勢の緊迫化を背景とした国際原油価格の急騰や、欧州中央銀行(ECB)による利上げを受けた世界的な金融引き締めへの警戒感から、寄り付き直後はリスク回避の売りが大きく膨らみました。日経平均株価は一時2,000円を超える急落を見せ、心理的節目の6万3,000円台前半まで下押す場面がありましたが、午後にかけては下値の堅さも意識され、大引けにかけては下げ幅を縮小する動きも見られました。

日経平均の値動き

本日、日経平均株価の値動きは以下の通りでした。

項目 値(円)
始値 64,276.82
高値 64,312.02
安値 63,208.629
終値 64,011.34

本日の東京市場は、前日の米国株式市場での主要指数下落に加え、WTI原油先物価格が一時1バレル=100ドルを突破したことを受け、エネルギーインフレ再燃への警戒感から売りが優勢となって始まりました。日経平均は一時、安値となる63,208.629円まで売り込まれ、取引時間中としては不安定な値動きを強いられました。しかし、市場では6万3,000円台前半における下値支持意識も働いたとみられ、今晩に重要な米国経済指標の発表を控えていることもあって、徐々にポジション調整の買い戻しが入る動きとなりました。最終的には大台の6万4,000円台を維持する64,011.34円で取引を終えています。

ドル円・金の動き

本日、外国為替市場および金先物市場(ドル建て)の動きは以下の通りでした。

USD/JPY(2026-09-11)

項目 値(円)
始値 154.366
高値 154.617
安値 153.873
直近 154.035

金先物(COMEX・ドル建て、2026-09-11)

項目 値(ドル)
始値 4,359.4
高値 4,402.0
安値 4,341.4
直近 4,375.8

ドル円相場は、始値154.366円から高値154.617円、安値153.873円のレンジで推移し、直近では154.035円近辺となっています。今晩に予定されている米国の物価指標の発表、さらには来週に控える日米の中央銀行会合を前に積極的な取引は手控えられやすい環境でしたが、米長期金利の推移を睨みながら一時的に153円台へ下押しするなど、双方向に上下する荒い局面も見られました。

一方、ニューヨーク金先物相場は、中東を中心とした地政学リスクの高まりやインフレ懸念を背景に安全資産としての需要が意識され、高値は4,402.0ドルまで上昇しました。直近値は4,375.8ドルとなっており、世界的な金利高への警戒感が根強い中でも、ヘッジ需要による底堅さが引き継がれていると考えられます。

今後の注目ニュース

重要度の目安:●●● 相場全体●●○ 一部の市場●○○ 参考

市場が週末から週明けに向けて注目している主要な経済イベントを、重要度の高い順に紹介します。

重要度 高

1. 米8月消費者物価指数(CPI)発表(9月11日 21:30)

今晩、日本時間の21時30分(現地時間11日 8:30 AM)に、米国の8月消費者物価指数(CPI)が発表されます。 一般的に、この指標はFRB(連邦準備制度理事会)の金融政策判断を左右する最重要データの一つとされています。インフレの鈍化傾向が確認できれば金利引き下げへの期待が強まり、株式市場への支援材料やドル安(ドル円の下落など)を誘発する一方、伸びが市場予想を上回った場合には、金利高止まりへの懸念による株安・ドル高を引き起こすなど、市場全体のボラティリティが急激に高まる可能性があります。

重要度 中

2. 米9月ミシガン大学消費者信頼感指数・速報値発表(9月11日 23:00)

同じく今晩、日本時間の23時00分(現地時間11日 10:00 AM)には、9月のミシガン大学消費者信頼感指数の速報値が発表されます。 この指標は、米国の個人消費の動向や景気の先行きを見通す上で重視されます。構成項目である「期待インフレ率(物価見通し)」が予想以上に上昇した場合は、インフレへの警戒感が強まり、米長期金利の上昇を通じて為替相場や株式相場に下押し圧力を加えるなどの影響が意識されます。

重要度 中

3. 来週控える日米金融政策決定会合への警戒(9月15日〜18日)

来週は、米国での連邦公開市場委員会(FOMC、15日〜16日開催、日本時間17日午前4時発表予定)や、日本での日銀金融政策決定会合(17日〜18日開催)といった日米の主要な金融政策イベントが予定されています。 金融政策の行方は為替レート(日米の金利差)や株式相場のトレンドを方向付ける大きな役割を持つため、これらのイベントに向けた思惑や警戒感は、週明け以降の東京市場においても主要な取引材料として意識され続けると考えられます。