初心者の投資家にも、ベテランにも分かりやすいシンプルAI生成による市況ブログ

マーケットデイリー

会員登録は無料気になる銘柄だけを選んで表示できます

【夕刊】2026-10-05 東京市場まとめ|日経平均・ドル円・金

今日のポイント


本日の東京市場サマリー

週明け10月5日の東京株式市場は、リスクオンのムードが支配する非常に強い地合いとなりました。前週末の米9月雇用統計が労働市場の急減速(非農業部門雇用者数の伸び悩み)を示す弱い結果となったことで、米連邦準備制度理事会(FRB)による追加利上げへの懸念が和らぎ、米国株式市場で主要3指数が揃って上昇した流れを好感しました。東京市場でも半導体関連株などのハイテク成長株を中心に朝方から大量の買い注文が集まり、日経平均株価は一時70,000円の大台を突破(高値70,072.133円)する極めて好調な値動きを見せました。


日経平均の値動き

項目 数値(円)
始値 69,113.742
高値 70,072.133
安値 69,050.227
終値 69,946.859
前日比 +1,637.398 (+2.4%)

日経平均株価は寄り付きから前日終値を大きく上回る69,113.742円で取引を開始しました。前週末の米国の金利低下を受けて、これまでの調整局面で売られていたグロース(成長)株や輸出関連の主力株に買い戻しが殺到する形となりました。日中も買い優勢の展開が続き、午後の取引時間中には節目の70,000円を超える場面も見られました。引けにかけては買い一巡に伴う利益確定売りなどに押されたものの、前日比+2.4%と大幅な上昇幅を保ったまま、大台目前の69,946.859円でこの日の取引を終えています。


ドル円・金の動き

USD/JPY(米ドル/日本円)

項目 数値(円)
始値 157.83
高値 158.173
安値 157.432
直近 157.674
前日比 -0.253 (-0.16%)

外国為替市場のドル円相場は、直近で157.674円付近と、前日比で小幅にドル安・円高水準で推移しています。弱い米雇用統計を受けて米日金利差の縮小を意識したドル売りが先行したものの、本日の東京市場での株価の大幅上昇(リスクオフの緩和)が下値を支えたとみられます。方向感としては、157.432円から158.173円の狭いレンジ内でもみ合う展開となりました。

金先物(COMEX・ドル建て)

項目 数値(ドル/トロイオンス)
始値 4,169.4
高値 4,191
安値 4,152.3
直近 4,176.5
前日比 +14.2 (+0.34%)

ニューヨーク商品取引所(COMEX)のドル建て金先物相場は、直近で4,176.5ドル付近と前日比+14.2ドル(+0.34%)の上昇を記録しています。米国の雇用統計結果を受けた米長期金利の低下が、金利を生まない安全資産である「金」にとって相対的な魅力度を高めた可能性が考えられます。10月5日の高値では4,191ドルまで水準を切り上げるなど、底堅い足取りが続いています。


今後の注目ニュース

重要度の目安:●●● 相場全体●●○ 一部の市場●○○ 参考

今後の取引に向けて、市場で関心が集まりやすい主な予定と一般論としての影響を、重要度の高い順に紹介します。

重要度 高

1. 米・9月ISM非製造業景況指数(2026年10月5日 23:00)

  • 市場への影響: 米国経済の大部分を占めるサービスセクターの現状を示す指標です。労働市場が減速を示す一方で、本指標が景況感の底堅さ(基準値である50超の維持など)を示せば、景気の急激な減速なき「ソフトランディング(軟着陸)」シナリオへの安心感が高まり、市場のセンチメントを支える可能性があります。

重要度 高

2. 米・FOMC議事要旨(2026年10月8日 3:00)

  • 市場への影響: 先月開催された米連邦公開市場委員会(FOMC)での議論の詳細が公開されます。今後の利下げ・利上げの判断基準や、労働市場の動向に対する参加者の懸念度合などを推し量る重要な手がかりとなり、株式、債券、為替の全体的な方向性に強い影響を与えると考えられます。

重要度 中

3. 日本・10年国債入札(2026年10月6日 12:35 結果発表)

  • 市場への影響: 金融政策の正常化に向けた動きが進む日本市場において、新たな国債発行に対する需要の強さを図る重要な材料です。入札結果が不調に終わった場合は、国内の長期金利に上昇圧力がかかりやすく、金利メリットを受けやすい銀行株の物色や、逆に割高感が意識されやすい新興市場(グロース株)などの値動きに影響する可能性があります。

重要度 中

4. 日本・8月毎月勤労統計調査(2026年10月7日 8:30)

  • 市場への影響: 物価変動を考慮した「実質賃金」がプラス圏を維持できているかが注目されます。賃金の底堅さが示されれば、日銀による今後の追加利上げを裏付ける材料と受け止められやすく、為替市場における円相場の引き締まりや、国内内需セクターの支援要因となることが意識されます。